こんにちは、夢頭（ユメガシラ）です。
「脱サラしたいけど、結局いくら貯金があればいいのか？」
「その気になれば、貯金なしで脱サラしてしまってもいいんじゃないのか？」
脱サラを考えているのであれば、このようにお悩みの方も多いかと思います。
もちろん貯金は大いに越したことはないですが、ある程度の目安を設定しておかないと、いつまで経っても脱サラを実現させることはできません。
とはいえ、貯金があまりに少ないと、脱サラ後に生活が立ち行かなくなってしまう可能性があります。
果たして脱サラに必要な貯金額は、具体的にはどれくらいなのでしょうか？
今回はこの点について、考えていきたいと思います。
ちなみに私も、2021年の夏にノープラン（収入の見込み一切ナシ）で脱サラしています（←大丈夫か？）。
脱サラ前には、副業も一切していませんでした。
完全にノープランでの独立です！
はぁ、そうですか…。
貯金なしでの脱サラは、本当にオススメできない
さて、本題に入る前にお伝えしたいことが1つあります。
それは…、
「貯金なしでの脱サラは、本当にオススメできない」
ということです。
いきなり出鼻をくじくようで恐縮ですが、貯金なしでの脱サラは本当にオススメできません。
なぜなら、精神的に安定しないからです。
人は金銭的に余裕がなくなると、どうしても精神的に不安定になり、正常な判断ができなくなってしまいます。
これはIQや性格などに関係なく、誰にでも当てはまることが心理学の研究においても解明されています。
▼お金と心理の関係について興味がある方は、こちらの書籍がオススメです。
ポチップ
確かに貯金0という、あえて尻に火が付いた状態を作り上げて、自らを追い込むというのも1つの手かもしれません。
とはいえ、人はあまりに追いつめられてしまうと、正常な判断ができなくなります。
利益が絶対出ないような安価な金額で仕事を受注してしまったり、明らかに詐欺っぽい怪しいビジネスに手を出してしまったり…。
貯金なしでの脱サラは、そのようなドロ沼にハマってしまう危険を秘めています。
「それでもやる！」と言うのであれば止めはしませんが、やはり貯金なしでの脱サラは極力避けた方がいいでしょう。
私も困窮していた時に、1万円以上もする開運グッズを買ってしまったことがあります。
なぜ買ってしまったのか、今でもわかりません…。
脱サラに必要な貯金額は？
それでは本題に戻り、脱サラに必要な貯金額は具体的にはどれくらいなのでしょうか？
この点については、「脱サラには半年分の生活費くらいの貯金が必要」というのが私個人の見解です。
ノープランで脱サラした私も、さすがに1年近くは収入0でも生活できるくらいの貯金は用意していました。
もちろん、一概に生活費といっても、人によってその金額は異なるでしょう。
住んでいる地域や家族の有無、賃貸物件なのか持ち家なのか…などなど。
そのため、半年分の生活費とは具体的にいくらくらいなのか、あらかじめ自身で把握しておく必要があります。
面倒かもしれませんが、これを機に自身の生活費を算出してみることをオススメします。
もしかしたら生活費を算出することによって、無駄な出費を洗い出せるかもしれません。
何となく加入している生命保険や、必要以上の携帯電話の料金プラン…などなど。
せっかくの機会なので、そういった支出はこの際バッサリ切り捨ててみてはいかがでしょうか？
過度な節約をする必要はないものの、自身の生活費を算出して見直すことには意義があるかと思います。
なお、生活費には税金や年金も含まれるため、それらの出費も忘れないようにしましょう。
具体的には、住民税・国民健康保険料・国民年金保険料（その他、別途支払っている税金なども含む）です。
国民年金保険料の金額が一律ですが、住民税と国民健康保険料は前年の収入（所得）に基づいて金額が算出されているため、注意が必要です。
つまり、独立してしばらく収入が0円になったとしても、それが住民税額や国民健康保険料に反映されるのは翌年となります。
今年については、前年の収入に基づいた金額を継続して支払わなければならないため、その分の金額を確保しておかなければなりません。
住民税の金額は6月頃に税額表を職場からもらっているハズなので、それで金額を確認してください。
国民健康保険料は「国民健康保険料 シミュレーション」などで検索すると、大体の金額を算出できます。
「失業保険」も活用しましょう
なお、我々には忘れてはいけない強い味方がいます。
そうです。
「失業保険」です。
条件を満たせば、「失業手当」や「再就職手当」を受給することが可能です。
受給の要件を満たすようであれば、忘れずに申請の手続きを進めておきましょう。
▼起業準備中の失業保険の受給要件については、下記の記事をご参照ください。
まとめ：最終的には自分自身の意志が決め手
最後にまとめておきます。
- 金銭的に追いつめられた状態では正常な判断ができなくなるため、貯金なしでの脱サラは危険である
- 脱サラには最低でも半年分の生活費くらいの貯金が必要である
- 独立してしばらく収入が0円になったとしても、それが住民税額や国民健康保険料に反映されるのは翌年となる
- 要件を満たせば、「失業手当」や「再就職手当」を受給することができる
繰り返しになりますが、「半年分の生活費の貯金が必要」というのは私個人の見解であり、あくまで1つの目安です。
ただ、やはり貯金0の状態からの脱サラはオススメできません。
どうしてもと言うのであれば、止めはしませんが…。
いずれにせよ、最終的には自分自身の意志が決め手です。
たとえ10年分の生活費の貯金があったとしても、脱サラへの不安がなくなるわけではありません。
要は、「脱サラする前から既に試練は始まっている」ということです。
まずは、その試練を乗り越えることから始めていきましょう。
私は脱サラのための貯金は、普通預金の利息で貯めることにします。
………何年待つ気なんですか？
▼脱サラする勇気が持てない方は、下記の記事をご参照ください。
以上、またお会いしましょう。
