こんにちは、夢頭（ユメガシラ）です。
「脱サラしたいけど、結局いくら貯金があればいいのか？」
「その気になれば、貯金なしで脱サラしてしまってもいいんじゃないのか？」
脱サラを考えているのであれば、このようにお悩みの方は多いかと思います。
もちろん貯金は大いに越したことはないでしょうが、ある程度の目安を設定しておかないと、いつまで経っても脱サラを実現させることはできません。
かと言って、あまりに少ない貯金では生活が立ち行かなくなってしまう可能性もあります。
果たして脱サラに必要な貯金額は、具体的にはどれくらいなのでしょうか？
今回はこの点について、考えていきたいと思います。
ちなみに私も、2021年の夏にノープラン（収入の見込み一切ナシ）で脱サラしています（←大丈夫か？）。
脱サラ前には、副業も一切していませんでした。
完全にノープランで独立しました！
はぁ、そうですか…。
貯金なしでの脱サラは、本当にオススメできない
さて、本題に入る前にお伝えしたいことが1つあります。
それは…、
「貯金なしでの脱サラは、本当にオススメできない」
ということです。
いきなり出鼻をくじくようですが、貯金なしでの脱サラはやめておいた方がいいかと思います。
仮にホリエモン氏みたいなズバ抜けた行動力をお持ちであったとしても、オススメはできません。
ではなぜ、貯金なしでの脱サラがオススメできないのか？
その理由は1つです。
精神的に安定しないからです。
この1つだけです。
ですが、これがとても大きいのです。
人は金銭的に余裕がなくなると、どうしても精神的に不安定になり、正常な判断ができなくなってしまいます。
これは、IQや元々の性格などに関係なく誰にでも起こりうるということが、心理学の研究でも解明されています。
▼お金と心理の関係について興味がある方は、こちらの書籍がオススメです。
ポチップ
確かに貯金0という尻に火が付いた状態であれば、真剣に業務には取り組めるかとは思います。
ですが、あまりに追いつめられている状態だと、正常な判断ができなくなります。
利益が絶対出ないような安価な金額で仕事を受注してしまったり、明らかに詐欺っぽい怪しいビジネスに手を出してしまったり…。
ふだんであればまず選択しないような不合理なことも、金銭的に追い詰められた状態ではしてしまう可能性が高いのです。
貯金なしでの脱サラは、そのようなドロ沼にハマってしまう危険を秘めています。
よって、個人的にはオススメできません。
私も困窮していた時に、1万円以上もする開運グッズを買ってしまったことがあります。
なぜ買ってしまったのか、今でもわかりません…。
脱サラに必要な貯金額は？
前置きが長くなってしまいましたので、そろそろ本題に戻りたいと思います。
「脱サラに必要な貯金額は、具体的にはどれくらいなのか？」
この点については、人によってさまざまな考え方があると思います。
なので、あくまで個人的な見解ではありますが…、
「脱サラには半年分の生活費くらいの貯金が必要」
だと思っています。
ノープランで脱サラしてしまった私も、さすがにある程度の貯金（1年分以上の生活費くらい）は用意していました。
もちろん一概に生活費といっても、人によってその金額は異なります。
住んでいる地域や家族の有無、賃貸物件なのか持ち家なのか…などなど。
状況によって、本当に人それぞれだと思います。
なので、半年分の生活費については、あらかじめご自身で把握しておく必要があります。
面倒かもしれませんが、これを機にご自身の生活費を算出してみることをオススメします。
もしかしたら生活費を算出することによって、無駄な出費を洗い出せるかもしれません。
例えば、何となく加入している生命保険や、必要以上の携帯電話の料金プラン…などなど。
せっかくの機会ですので、そういった支出はこの際、バッサリ切り捨ててみてはいかがでしょうか？
過度な節約をする必要はありませんが、ご自身の生活費を算出して見直すことには意義があるかと思います。
なお、生活費には税金や年金も含まれますので、それらの出費も忘れないようにしましょう。
具体的には、住民税・国民健康保険料・国民年金保険料です（その他、別途支払っている固定資産税などがあれば、それも含みます）。
国民年金保険料は一律金額が同じですが、住民税と国民健康保険料は前年の収入（所得）に基づいて金額が算出されているので、注意が必要です。
つまり、独立してしばらく収入が0円になったとしても、それが住民税額や国民健康保険料に反映されるのは翌年です。
今年については、前年の収入に基づいた金額を継続して支払わなければならないので、その分の金額を確保しておくことをお忘れなきようご注意ください。
住民税の金額は6月頃に税額表を職場からもらっているハズなので、それで金額を確認してください。
国民健康保険料は「国民健康保険料 シミュレーション」などで検索すると、大体の金額を算出できます。
「失業保険」も活用しましょう
なお、我々には忘れてはいけない強い味方がいます。
そうです。
「失業保険」です。
脱サラ後に条件を満たせば、「失業手当」や「再就職手当」も受給できる可能性があります。
受給の要件を満たすようであれば、申請の手続きを進めましょう。
▼起業準備中の失業保険の受給要件については、下記の記事をご参照ください。
まとめ：最終的には自分自身の意志が決め手
最後にまとめておきます。
- 精神的に安定しないため、貯金なしでの脱サラは危険
- 脱サラには半年分の生活費くらいの貯金が必要
- 税金や年金の出費も考慮しておく必要あり
- 脱サラ後に失業保険を受給できる場合もあるので要チェック
繰り返しになりますが、「半年分の生活費の貯金が必要」というのは私の個人的な見解であり、あくまで1つの目安です。
それより多いに越したことはないでしょうし、少なくても可能という方はいらっしゃるかと思います。
ですが、やはり貯金0だけはやめておいた方がいいかと思います。
どうしてもというのであれば、止めはしませんが…。
いずれにせよ、最終的には自分自身の意志が決め手です。
たとえ10年分の生活費の貯金があったとしても、脱サラへの不安がなくなるわけではありません。
将来の不安と向き合っていかなければ、永遠に脱サラはできません。
要は、「脱サラする前から既に試練は始まっている」ということです。
まずは、その試練を乗り越えることから始めていきましょう。
私は脱サラのための貯金は、普通預金の利息で貯めることにします。
………何年待つ気なんですか？
▼脱サラする勇気が持てない方は、下記の記事をご参照ください。
以上、またお会いしましょう。
